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テクノストラクチャーの家 ~ パナソニックビルダーズグループ。木更津市、袖ケ浦市、君津市、富津市を中心に高品質の注文住宅の設計施工および、地域ナンバーワンの物件情報をご提供いたします。

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モダンエキゾチック住宅
動くモデルハウスNo. 18

★モダンエキゾチック住宅

 

※※※●VRはオプションも含んでおります●※※※

お知らせ 2020.06.29

テクノストラクチャー
企画住宅-ラウンジ

 

お知らせ 2020.06.28

★★求人募集★★

お知らせ 2020.06.28

★動くモデルハウス★
No. 23

★★金田東B号棟★★

①【③スタート画面】をクリックしますと下記
画像が表示しますので三角マークをクリックし

②その後 右下マークをクリックしますと自動で動きます。

③スタート画面☟

※※※●VRはオプションも含んでおります●※※※

 

 

お知らせ 2020.06.23

🏠災害に強い家🏠

お知らせ 2020.05.28

★コロナ対策について★

お知らせ 2020.05.22

光と通風にこだわった家
動くモデルハウス

★光と通風にこだわった家★

※※※●VRはオプションも含んでおります●※※※

お知らせ 2020.05.22

リビングベルについて
お客様の声

お知らせ 2020.05.16

ZEH住宅 平成31年度は
20棟の実績です。

省エネ+創エネは、これからの住まいのスタンダード。
ファイン・ホームでゼロエネルギー住宅を建築すると、国の補助金が受けられます。
詳しくはお問い合わせください。

ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)とは?

ネット・ゼロ・エネルギー・ハウスとは、住宅の年間の一次エネルギー※消費量が正味(ネット)でゼロ以下となる住宅のことです。具体的には、家庭における太陽光発電などでの電気発電量が、家庭電気消費量を上回ることをいいます。

※基本的に自然界に存在するままの形でエネルギー源として利用されているもので、石油・石炭・天然ガス等の化石燃料、水力・太陽・地熱等の自然エネルギー等自然から直接得られるエネルギーのことをいう。

未来の暮らしが身近に-2020年にはZEHが標準住宅になる

住宅におけるエネルギーの消費量は、電子機器使用の増加やライフスタイルの変で年々上がり続けています。また、東日本大震災をはじめとする大規模災害や、国際情勢の変化などによるエネルギー価格の不安定化により、住宅のエネルギー自立の必要性が強く認識されました。

そこで、政府は徹底的な省エネルギーの推進を打ち出しています。

2020年までに省エネ基準をすべての新築住宅に義務づけ、2030年には標準的な新築住宅をネット・ゼロ・エネルギーハウスとすることを目指す計画です。

つまり、住宅を建てるなら、ネット・ゼロ・エネルギー・ハウスが普通になる時代がすぐそこまで来ているということになります。

ZEH実現の4つのポイント

POINT.1 高断熱

断熱性能を表すUA値※1 0.60W/㎡k以下がZEH基準。

※1.UA値は外皮表面積当たりの熱損失量(外皮平均熱貫流率)を表す断熱性能基準。数字が小さいほど性能が高くなる。

POINT.2 省エネ

エネルギー使用量を最小限に抑えるために、高断熱と最新の省エネ設備を組み合わせます。ZEH基準に適合させるために高効率の給湯設備(ガス、電気、太陽熱、燃料電池)と換気設備の導入が条件です。
その他、高効率の冷暖房設備や長寿命・低消費電力のLEDといった照明設備なども利用します。

POINT.3 創エネ

家庭で電気をつくる代表が太陽光発電システムです。
自然エネルギーを利用した太陽光発電は、地球と家計にやさしいクリーンエネルギー。余った電気は電力会社に売電し、夜間や不足時には買電できます。
また、停電・災害時には専用コンセントを設けることで、ある程度の電力を使うことができます。発電効率を考慮し、南面の屋根を広く取った建物形状の住まいをご提案します。

POINT.4 エネルギーの見える化

HEMS(ホーム・エネルギー・マネージメント・システム)の設置。家庭のエネルギーを一元管理し「見える化」するシステム。電気・ガス。水道の使用状況をパソコンやタブレット端末などで把握することができ、節電に役立ちます。
政府は2030年までにすべての住まいにHEMSを設置することを目指しています。

 

事業概要

ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH)化による住宅における低炭素化促進事業事業(経済産業省、国土交通省連携事業)

① 戸建住宅において、ZEHの交付要件を満たす住宅を新築・改修する者に定額の補助を行う。

② ZEHの要件を満たす住宅に、低炭素化に資する素材を一定量以上使用し、又は先進的な再エネ熱利用技術を活用した戸建住宅を建築する際に定額の補助を行う。

③ 分譲集合住宅および賃貸集合住宅(一定規模以下)において、ZEH相当となるものを新築又は同基準を達成するように既築住宅を改修する場合に、追加的に必要となる費用の一部に定額補助を行う。

間接補助対象:住宅(戸建、分譲集合、賃貸集合)を建築・改修する者
専用住宅など5つの条件を満たすもの
必要な条件:①ZEHロードマップにおける「ZEH」の定義を満たしている事
②SIIに登録されているZEHビルダー/プランナーが関与(設計、建築、改修又は販売)する住宅であること
補助率等:60万円/戸

補助対象住宅に蓄電システム(定置型)を導入する場合は2万円/Kwh. 補助対象経費の1/3又は20万円のいずれか低い額を加算



 

今後の普及率目標(年度毎)

※ZEH、NearlyZEH及びその他の住宅の目標割合を記入すること。
※目標は平成32年にZEH普及率が50%以上となっていることが求められます。

  2016年度
目標
2017年度
目標
2018年度
目標
2019年度
目標
2020年度
目標
ZEH受託率注文10%15%25%35%90%
建売 0%5%5%5%10%
既築
合計 10%20%30%40%90%
Nearly ZEH
受託率
注文0%0%0%0%5%
建売 0%0%0%0%0%
既築
合計 0%0%0%0%5%
ZEHシリーズ
受託率の合計
(ZEH受託率+
Nearly ZEH受託率)
注文10%15%25%35%75%
建売 0%0%5%5%10%
既築
合計 10%20%30%40%85%
その他の
住宅受託率
注文90%80%70%60%15%
建売 0%0%0%0%0%
既築
合計90%80%70%60%15%
合計注文100%95%95%95%90%
建売0%5%5%5%10%
既築

ZEH普及目標と実績

2016年度2017年度2018年度2019年度2020年度
実績ZEH普及目標
90%90%90%90%90%

※実績報告 平成31年度は20件のZEH住宅を提供することが出来ました。

お知らせ 2020.05.07

NTT東日本様より
ご連絡あり

お知らせ 2020.04.19

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